大手通信事業会社3社がここ5年以内での3G通信サービスの提供終了を発表しました。これに伴い、3Gの電波を利用するガラケーが使えなくなります。
2001年から商用化が始まった3Gは、当時の人々の生活に強く根付き、携帯電話の普及率の向上に大きく貢献しました。パケット代を気にしながらメールをしたり着メロをDLしたり画像をDLしたりするところから始まり、パケットし放題などのサービスが出てきて携帯電話でできることの幅が大きく広がってきたことを思い出します。
本記事では、3Gの終了に伴う大手3社の動きや消費者の動きを踏まえ、今後の携帯電話の利用展望を書いていきたいと思います。
NTTドコモは、3Gサービス「FOMA」と、ケータイ向けのインターネットサービス「iモード」を、2026年3月31日に終了し、3Gの停波も行うことを発表しています。
同社は、4G（LTE）の普及による市場環境に変化に伴う契約数の減少や、5Gに経営資源を集中させるため、サービスを終了することにしたと説明しています。
参考 : 報道発表資料「FOMA」および「iモード」のサービス終了について | お知らせ | NTTドコモ
KDDIと沖縄セルラー電話は、2022年3月末をもって3G通信サービス「CDMA 1X WIN」の提供を終了することを発表しています。「au VoLTE」に非対応の「au 4G LTE」スマートフォン・ケータイについても、同日にサービスを終了する。今後の効率的な電波利用を目的とするためのサービス終了と説明しています。
参考 : 新規受付終了プラン（3G）：料金 | サポート情報（重要事項説明） | au
ソフトバンクは、2024年1月下旬に3Gサービスを終了する事を発表しています。
同社は2002年12月に3Gサービスを開始しましたが、LTEサービスが普及したことに伴い、周波数の有効利用を進めるべく、3Gサービスを終了すると説明しています。
参考 : 3Gサービス終了のご案内 | スマートフォン・携帯電話 | ソフトバンク
3G終了に伴い消費者はどのような行動に出ているのかも気になるところだと思います。
3G終了が発表された2019年時点でのスマホ普及率は85%となっています。
そもそもスマホの普及率は非常に高くなっていて、ここ数年でさらに上昇していることが見て取れます。3G終了のための駆け込み需要やスマホのサービスが3G端末のサービスより多彩で魅力的であることも普及率向上の要因として考えられます。
「地図・ナビ」「LINE」など現代人の生活に欠かせないツールもスマホでしか利用できないサービスとなっており、スマホの普及率に大きく貢献しています。
今では若年層はもちろん、高齢層も当たり前のようにスマホを利用し生活に欠かせないものとして取り入れています。
プライベートでは普及が進むスマホですが、ビジネス上では普及しているのかと考えると、多くの企業で導入されていてもはや一般的と言っても過言ではない状態です。
では、実際に企業においてはどのように使われているのでしょうか。
電話としての利用はもちろんですが、上記データから分かるのは、50% 以上はスケジュール管理で利用されており、次いで、メール、チャット、SNS、オンラインストレージ（ファイル共有）の順になります。
このことからスマートフォンの活用シーンの多くは、離席中、外出先などのシーンでコミュニケーションツールとして利用されていることが分かります。
ここ数年ではこれらの利用方法に加えて、業務の報告や共有でアプリを利用することが増えています。特に工場や倉庫、店舗、客先など、現場へ赴いて業務に従事するフィールドワークにおいてその手軽さやリアルタイム性を重宝されて注目されています。
これらフィールドワークでは、企業や現場ごとに業務の内容が異なり煩雑なため、各企業の現場に合わせた専用の業務用モバイルアプリのニーズが高まっています。それに伴い、ここ数年では低コストかつ誰でも簡単にアプリを作成できるノーコードツールも注目されはじめました。
ノーコードツールとは、その名の通りコードを書かずにアプリを手軽に作れるツールです。プログラミングに詳しくない方でもテンプレートやパーツを組み合わせるだけでアプリが作れるため、自社の業務に合ったアプリを自分たちで作ることができます。
ノーコードで簡単にアプリを作成できるツールの1例が、株式会社アステリアが提供するモバイルアプリ作成ツール「Platio（プラティオ）」です。
Platioは誰でも3日で業務用のモバイルアプリが作れるサービスで、初期費用なし、月額2万円からはじめられます。100種類以上の豊富なテンプレートを元に、現場の業務に応じたアプリを直感的かつ簡単に作成できるため、京セラやホテルグランヴィア岡山など多くの企業で導入されています。
3G終了に伴いスマホの普及率はこれからさらに上昇し、プライベートではもちろん、ビジネスでの利用も今後ますます進んでいくことが考えられます。
プライベートでパケット代を気にしながらメールをしていた頃から今やスマホ上で映画が観れる時代になったのと同様に、ビジネス上でメールや電話でやりとりするだけだった一昔前から、業務をモバイルアプリで行うのが当たり前になるように変化していくでしょう。
今後もビジネスにおける業務のモバイルアプリ化から目が離せない状況が続きそうです！
